加工事業

加工事業イメージ

あなたの、世界の、総合工具工房

自動車や航空機産業では、最先端の材料や技術へのニーズが増しています。加工事業カンパニーでは、長年の技術蓄積を武器にこのようなニーズに対応しながら、部品加工に不可欠な超硬製品、エンジンやトランスミッションなどの中枢部品となる焼結部品を世界中のお客様に提供しています。

事業の概要

焼結部品焼結部品

売上高1,434億円、営業利益117億円、売上高構成比11.0%(2017年3月期)

加工事業では超硬製品と焼結部品の2つの製品分野で事業を行っています。
超硬製品部門では旋削用からミーリング用、穴あけ用など幅広いラインナップの切削工具と、耐摩工具、建設工具を国内外で製造、グローバル市場で販売、国内でトップシェアとなっています。
また、レアメタルの一種であるタングステンのリサイクルにも取り組み、使用済み超硬工具の回収にも注力しています。
焼結部品部門では自動車エンジンや駆動部に使われる焼結部品を世界5拠点で製造、エコカーなどの燃費向上や電化推進の一翼を担っています。

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事業の目標と戦略

加工事業製品使用イメージ

加工事業では、2020年代初頭に「超硬製品世界シェア10%超」、「焼結部品ROS業界No1」の大目標の達成を目指しています。自動車・航空機・医療産業を注力分野として、製品供給力や課題解決力を強化しながら、各分野の大手ユーザーへの拡販を推進しています。超硬製品・焼結部品ともに、今後も海外の需要の拡大が期待できるため、海外の製造・技術・販売拠点強化・拡充も積極的に進めています。

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トピックス

両面インサート式正面フライスWSX445が“超”モノづくり部品大賞を受賞

両面インサート式正面フライス「WSX445」 両面インサート式正面フライス「WSX445」

2014年秋の日本国際工作機械見本市(JIMTOF)で販売された両面インサート式正面フライス「WSX445」が好評で、世界中のお客様から熱く注目されています。
フライスは、切れ味をもたせるためインサートの片面だけを刃に使うのが一般的です。WSX445では独自の両面Z形状という全く新しい発想で、両面式でありながら鋭い切れ味を実現しました。刃先の数が2倍に増えた上、動力の低い省エネ機械でも使用できるなどお客様のコストダウンに貢献している実績が評価され、栄えある2015年“超”モノづくり部品大賞をいただくことができました。

総合工具工房として、世界5拠点でテクニカルセンターを展開

ものづくりの現場は日進月歩。切削工具を製造・販売する当社もお客様のニーズにあった製品を、タイムリーに提供する使命があります。
そのためには、グローバルに展開するお客様の製造現場近くで積極的に課題を吸い上げ、これまで長年積み上げてきたノウハウをもとに最適な提案し、それを実際に検証する場が不可欠です。
そこで弊社では日本、米国、中国、タイ、欧州にあるテクニカルセンターをフルに活用し、ブランドメッセージでもある「Your Global Craftsman Studio・あなたの総合工具工房」として、お客様とのコミュニケーションを日々図っています。

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沿革

1950年代の東京金属工業所全景1950年代の東京金属工業所全景

現在の筑波製作所現在の筑波製作所

当社の加工事業は、1931年に製品名「トリディア」として発売した超硬工具に始まります。また粉末冶金法による含油軸受けも新潟金属工業所で1947年より生産を始め、現在の焼結製品へと発展しています。

1942年 東京金属工業所設置(後の東京製作所 1991年に筑波へ移転)
1944年 新潟金属工業所設置(現ダイヤメット(株))
1945年 非鉄金属工業所設置(後 桶川製作所、現日立金属MMCスーパーアロイ(株))
1963年 日本新金属(株)設立
1966年 三菱マロリー冶金鉱業社設立(後の三菱マテリアルシーエムアイ(株)、現日本電産サンキョーシーエムアイ(株))
1973年 岐阜製作所設置
1974年 スペイン三菱金属社(現スペイン三菱マテリアル社)設立
1984年 米国三菱金属社(現米国三菱マテリアル社)設立
1987年 藤岡製作所設置(現ダイヤメット(株)藤岡事業所)
1991年 筑波製作所設置(東京製作所より移転)
1993年 ダイヤメット・クラン(マレーシア)社設立
1994年 (株)テクノ大手加工設立(現MMCリョウテック(株))
1995年 MMCツールズタイランド社設立
1996年 天津天菱超硬工具社(中国)設立
1997年 MMCメタルファブリケーション社(インドネシア)設立
2000年 神鋼コベルコツール(株)買収(現明石製作所)
2001年 ミラクルツールズアメリカ社設立
2013年 広東ダイヤメット社(中国)設立
2015年 日立ツール(株)を連結子会社化し、三菱日立ツール(株)に商号変更

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